インドネシア2005
2005.11.02
ムラボー地域の復興支援をより重点的に
2004年12月のスマトラ島沖地震・津波から約10カ月。ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は災害発生直後から、アチェ州の州都バンダアチェと、西海岸のムラボー周辺で被災者支援活動を続けてきましたが、支援に関する現地の状況を踏まえ、農業支援をはじめとするムラボー地域の復興支援をより重視した事業展開を図っています。
2005.07.28
被災の子どもたちに手づくりの制服
ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は、スマトラ島沖地震津波被害者への支援のひとつとして、アチェ州の州都バンダアチェで、女性たちのための収入向上支援事業を行っています。そのひとつが、学校の制服の縫製プログラム。このプログラムは、津波で痛手を受け、制服がないために学校に行く機会を失っていた子どもたちの通学を励ますことにつながりました。
2005.06.02
スマトラ島沖地震・津波被災者支援 経過報告
ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)はスマトラ島沖地震発生直後より、インドネシアのスマトラ島北部、ナングロ・アチェ・ダルサラム州(以下アチェ州)で支援活動を行っております。多くの一般の方々、企業、団体よりご寄付をいただき続けている活動のうち5月15日までの支援状況をご報告します。
2005.04.19
バニャック諸島への支援 計約40トンに
インドネシア・スマトラ島沖で3月29日午前1時10分ごろ(日本時間)発生した大地震を受け、ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は震源に極めて近いバニャック諸島への緊急支援を実施してきました。これまでに届けた緊急支援物資は計約40トンに上りました。
2005.04.05
孤立したバニャック諸島へ水・食糧など
2004年12月のスマトラ島沖地震・津波から約10カ月。ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は災害発生直後から、アチェ州の州都バンダアチェと、西海岸のムラボー周辺で被災者支援活動を続けてきましたが、支援に関する現地の状況を踏まえ、農業支援をはじめとするムラボー地域の復興支援をより重視した事業展開を図っています。
2005.04.01
バニャック諸島への緊急支援を決定
2004年12月のスマトラ島沖地震・津波から約10カ月。ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は災害発生直後から、アチェ州の州都バンダアチェと、西海岸のムラボー周辺で被災者支援活動を続けてきましたが、支援に関する現地の状況を踏まえ、農業支援をはじめとするムラボー地域の復興支援をより重視した事業展開を図っています。
2005.03.09
津波被災者らに安全な水を
2004年12月のスマトラ島沖地震・津波から約10カ月。ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は災害発生直後から、アチェ州の州都バンダアチェと、西海岸のムラボー周辺で被災者支援活動を続けてきましたが、支援に関する現地の状況を踏まえ、農業支援をはじめとするムラボー地域の復興支援をより重視した事業展開を図っています。
2005.02.09
州都バンダアチェでコミュニティ再生を支援
2004年12月のスマトラ島沖地震・津波から約10カ月。ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は災害発生直後から、アチェ州の州都バンダアチェと、西海岸のムラボー周辺で被災者支援活動を続けてきましたが、支援に関する現地の状況を踏まえ、農業支援をはじめとするムラボー地域の復興支援をより重視した事業展開を図っています。
2005.01.24
スマトラ島沖地震 緊急支援
70トンの物資をムラボーへ陸送し、配給
2004年12月のスマトラ島沖地震・津波から約10カ月。ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は災害発生直後から、アチェ州の州都バンダアチェと、西海岸のムラボー周辺で被災者支援活動を続けてきましたが、支援に関する現地の状況を踏まえ、農業支援をはじめとするムラボー地域の復興支援をより重視した事業展開を図っています。
2005.01.11
スマトラ島沖地震 緊急支援
輸送ルート確保し、アチェ州に物資輸送
2004年12月のスマトラ島沖地震・津波から約10カ月。ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は災害発生直後から、アチェ州の州都バンダアチェと、西海岸のムラボー周辺で被災者支援活動を続けてきましたが、支援に関する現地の状況を踏まえ、農業支援をはじめとするムラボー地域の復興支援をより重視した事業展開を図っています。
2005.01.02
スマトラ島沖地震 緊急支援
アチェ州西海岸ムラボーに支援物資空輸
2004年12月のスマトラ島沖地震・津波から約10カ月。ピースウィンズ ・ジャパン(PWJ)は災害発生直後から、アチェ州の州都バンダアチェと、西海岸のムラボー周辺で被災者支援活動を続けてきましたが、支援に関する現地の状況を踏まえ、農業支援をはじめとするムラボー地域の復興支援をより重視した事業展開を図っています。











